RISEの活動

<<理事会便り一覧へ戻る

理事会便り(2013年9月)

東京でもさわやかな風が実感できた9月9日、久しぶりに窓をあけてクーラーをオフにして、今月の理事会を行いました。9月8日に2020年東京オリンピック開催が決まりましたが、これを機会に日本でもダイバーシティ&インクルージョンへの理解が進むことを祈ります。本当に相手を理解すること、自分と他人の価値観の違いをきちんと認識し、自らをいたずらに卑下することなく日本の良さを伝えることが必要なのだと、改めて痛感した私たちです。IOC総会におけるプレゼンテーションもイギリス人コンサルタントの指導があってレベルアップしたという事ですから、今後、2020年のオリンピックで世界の人々に日本の良さを知ってもらうために、もっともっと「外から見た日本の良さ」を分析追求する必要がありますし、日本人も、もっと自分たちの能力を信じて、元気になってほしいと切実に思います。

このところ、ジェンダー・ダイバーシティの話題がメディアでさかんに取り上げられています。8月下旬に日経ビジネスと東洋経済で「女性管理職」と「ワーキング・マザー」の特集があり、そのセンセーショナルなタイトルに反感を感じた方も多いと思います。ご参考までに、日経ビジネスは「女性昇進バブル、我が社の救世主か、疫病神か」、東洋経済は「職場のお荷物か?戦力か? ワーキング・マザー」です。

これらの記事のおかげで、関連の記事が数多く登場しています。今回、理事会では、日経ビジネスで取り上げられたコンサルティング会社、ベイン・アンド・カンパニーのパートナーでオーストラリア在住のメラニー・サンダース氏のインタビュー記事とここで引用されているベイン・アンド・カンパニーが行った調査に注目して議論しました。
ベインが2011年にオーストラリアのビジネスパーソンを対象に行った調査の結果をご紹介します。

詳細はこちらをご覧ください。

オーストラリアで女性幹部が増えない理由として;

多くの日本企業でも男女の考え方の違いなどについての研修を行っています。それによって違いばかりが強調され、だから、「どうせ違うからわかってもらえないので、管理職にはなりたくない。無駄な努力をしたくない」と思う女性、とくに若い女性が多くなるのではないでしょうか? この秋に予定している、RISEの定性調査では、この辺りに深いメスを入れていきたいと思っています。